インプラント治療後の管理について
インプラント治療を行った場合には、その後のアフターケア(定期的なメンテナンス)を行うことが必要不可欠です。
メインテナンスを不十分にしていると、歯周病と同じような状態が起こります。これをインプラント周囲炎といいます。天然歯に日頃ブラッシングをするように、インプラントにも適切なプラークコントロールが必要なのです。
正しいブラッシングや、クリーニング(PMTC)はとても効果的なのです。インプラントを長持ちさせるためには、こうしたメインテナンスは欠かせません。
せっかく取り戻した「自分の歯で噛める喜び」を再び失うことにならないよう、入念なケアを心がけましょう。
アフターケアその1 : 細菌のコントロール
おり、アフターケアもしっかりと行っております。
アフターケアその2 : 圧力のコントロール
さかの歯科では、定期的な噛み合わせのチェックや骨に対する固定度のチェックも行います。
手術後1年間インプラントが安定しているケースの9割以上はその後7年間は安定するという臨床データが発表されています。
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インプラント周囲炎とは?
インプラント周囲炎とは、治療後のメンテナンス不良により引き起こされる歯周病のような病気です。これは、人工歯根部と支台部の接合部に炎症が起こります。人工物であるインプラントには、歯周病原因菌に対する抵抗性は天然歯よりも弱く、炎症の悪化スピードも急速に進行してしまいます。また神経が通っていないため、初期段階では自覚症状がありません。
インプラント周囲炎の原因
1.細菌感染
ブラッシングなどのメンテナンスを十分にすることなく、インプラントに歯垢や歯石が付着したまま放っておくと、細菌が増殖しインプラント周囲炎が起こります。
2.過大な圧力
インプラントは天然歯と違い、歯根膜というクッションのようなものが存在しないため、噛んでも動かない(沈み込まない)ので噛む力が直接インプラントの被せ物にかかります。そのため、強い力で物を噛む(圧力を加える)と、直接歯槽骨に衝撃が伝わり、インプラント周囲炎の引き金になります。
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インプラントの保証制度とは
インプラントの10年での成功率は95~98%です。さかの歯科では、その品質に全面的に責任を持ち、安心してご利用いただけるよう保証制度を設けました。この保証制度は、患者さんが『安心で快適な治療』を受けていただくことが可能となりました。
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インプラント体の保証内容 | |
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期間.(装着から) |
インプラント体 |
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5年まで |
100%保証 |
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5~6年 |
50%保証 |
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6~7年 |
40%保証 |
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7~8年 |
30%保証 |
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8~9年 |
20%保証 |
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9~10年 |
10%保証 |
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上部構造冠(人工歯)の保証内容 | |
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期間.(装着から) |
上部構造冠 |
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5年まで |
100%保証 |
1.メンテナンス費用は別途必要になります。
2.メインテナンスに来院されていること
3.ナイトガード(夜間就寝時の歯の保護用具)を毎日装着されていること
4.歯磨きなど、指導した注意事項に従っていただいていること
以下の場合は対象にはなりません
1.交通事故や不慮の外傷など、明らかに当院の責任でない場合
2.治療終了後、全く予期しえない口腔状態の変化が生じた場合
3.当院、または当院以外の医療機関で歯科治療を受けられた場合
4.メインテナンスを無断キャンセルし、アポイントから3ヶ月以上来院しなかった場合
(病気や事故などの場合は必ずご連絡をお願いします)
5.保証対象外の治療を選択され、治療が終了となった場合
6.ナイトガードを使用されていない場合
7.禁煙を守っていただけない場合
8.残っている歯に不具合が生じたのにかかわらず、治療を受けずに放置し、インプラント部位に過大な力がかかった場合
9.インプラントに悪影響を及ぼす病気(糖尿病など)にかかられた場合
10.消耗品を取り替える場合は有料となります。
※(適用対象:2012年1月以降に手術をされた方)
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医療費控除とは
自分自身や家族の医療費を支払った場合には、一定の金額の所得控除を受けることができます。歯科治療では、保険のきかない自費診療も対象になります。簡単な確定申告をする事により、減税されます。
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※支払った金額が10万円以上が対象です。(年収により10万円以下でも可)
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歯科医院までの交通費も控除の対象となります。日時・歯科医院名・交通費・理由を 領収書裏面に記載して下さい。 ※(注)車での通院のガソリン代・駐車場代は控除対象となりません。 | |||||||||||||||||||||||
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夫と子供2人(17歳と12歳)と専業主婦の家庭では、
1. 該当する地域の税務署/申告会場へ直接提出する。 3. インターネットオンライン申請の「e-tax」 (http://www.e-tax.nta.go.jp/) 上記3つの方法があります。 でも確実に行なうことができて安心です。市区町村によっては、相談会場を設けて くれると ころもあります。各税務所にお問い合わせください また国税庁のホームページなどでも詳しい情報が掲載されています。 |
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